携帯ショートメッセージサービス、他社ユーザーにも送信可能に

 携帯電話のメールには、電話番号をそのまま使うタイプのものもあります。送ることのできるメールは50~70字ほどと短いですが、簡単なメールならこれで十分です。長所は、携帯のアドレスを知らなくてもよいこと。電話番号で兼用できるのは楽です。

 でも、このタイプのショートメッセージサービスの最大の短所は、同じ携帯電話のユーザーでないと使えないこと。携帯電話会社が違えば、使えません。

 ところが、NTTドコモ、KDDI、沖縄セルラー、ソフトバンクモバイル、イー・モバイルの5社は、このショートメールサービスについて、他社のユーザーにも送信できるようにすることで、1日、合意しました。来年後半の実施を目指すようです。

 ショートメールサービスは便利なので、同じ携帯会社のユーザーでなくても使えるようになるのは歓迎ですね。
(参考:@niftyニュース http://news.nifty.com/cs/economy/economyalldetail/yomiuri-20090901-00837/1.htm、朝日新聞9月2日朝刊 14版)

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携帯電話新料金プラン

 機種にこだわらなければ、携帯電話は販売店で1円で買うことができます。もちろん、1円で携帯電話をつくることはできません。携帯電話会社が携帯電話の販売店に補助金を出しているのです。携帯電話会社は、毎月の利用料を高めに設定することにより、代金を回収しています。携帯電話会社は、大体2年で補助金の負担額を回収することができるようです。

 しかし、この方法では同じ携帯電話を長く使い続ける人が不利になります。総務省の研究会がそのように指摘したのを受け、携帯電話会社は新しい料金プランを設定しました。3社とも内容は異なりますが、毎月の利用料は安くなります。au以外は、携帯電話を割賦販売する方式も取り入れています。

 ところで先日、auから新しい料金プランの通知が来ました。auの特徴は、今までとは違う新しい料金体制にしたことです。新しい料金プランの対象は、11月12日以降に携帯電話を新規購入したり機種変更したりした人です。ただ、プランが増えた分、従来に比べて料金プランの選択が難しくなりました。無料通話や割引サービスがないため、使い方によっては、新しいプランのほうが割高になるケースもあるからです。

 携帯電話の機能も、料金も、シンプルなほうがいいですね。
(参考:日本経済新聞10月17日朝刊 14版)

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携帯の電話番号は覚えられないもの?

 ほとんどの人が持っている携帯電話。しかし、5人に1人は自分の携帯電話番号すら覚えていません。この事実は、NTT番号情報が実施した、「電話番号に関する意識調査」によってわかりました。

 インターネット上で行われたこの意識調査によると、9割以上の人が「最近電話番号を覚える機会が減った」と感じています。そして、その理由として、電話にメモリー機能があることを挙げています。もっとも、電池が切れてしまったら、せっかくのメモリー機能も役立ちません。

 自分の携帯電話番号すら覚えていない人が、2割もいるとは意外でしたね。私は、電話番号は覚えていますが、携帯電話のメールアドレスは覚えていません。無味乾燥な文字と数字の羅列が15桁も続くので、覚えにくいです。
(参考:RBB TODAY http://www.rbbtoday.com/news/20070628/43044.html)

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携帯を買い替えても安くはならない?

 みなさん、こんばんは。

 東京のブランド総合研究所の調査によれば、携帯電話を買い替えるときに料金を重要視した人が約55%いました。しかし、約3割の人が、買い替え後の通話料のほうが当初の予想よりも高くなったと答えています。買い替え先の会社別で見ると、ソフトバンクに替えた人の約75%が安くなったと感じていましたが、ドコモは約35%、auは約40%しか安くなったと感じた人はいないようです。

 携帯電話を買い替えると、今まで使えなかった新しい機能がついてきます。そういうものを試しているうちに通信料がかかり、思ったよりも携帯電話料金が下がらない、場合によっては逆に上がる人もいる。そのあたりに原因があるのかもしれません。
(参考:中日新聞6月21日朝刊 12版)

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デジカメの説明書

 今日は、両親が去年買ったデジカメについて。

 ふとデジカメの説明書を見たのですが、説明書は30ページ程度と薄っぺらいのです。撮影の仕方はそれを見ればわかりますが、(使わない人はいないであろう)プリントの仕方は付属のCDを見ないとわかりません。

 機械に詳しい人ならパソコンを見て何でも対処できますが、苦手な人はパソコンなんか見ません。事実、両親もCDをパソコンで見るようなことはせず、撮影した写真を現像せずに半年以上そのままにしていました。

 今回、CDに入っていた説明書を全てプリントアウトし、最低限必要な事項は説明しましたが、不親切な説明書ですね。これだけデジカメが普及すれば、機械が苦手な人でも購入します。説明書をCD化すれば、紙資源の節約になるかもしれませんが、こうやって個々人でプリントアウトするほうがよっぽど不経済です。

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携帯でしゃしゃぶディナー

 先月まで使っていたドコモの携帯には、会員制の「ドコモプレミアクラブ」というものがありました。携帯電話の利用度合に応じてポイントが与えられ、ポイントがたまればいろいろな商品とも交換することができます。

 もちろん、このようなポイントは、携帯電話を解約すると使えません。そこで、解約前にポイントを使って、米沢牛のしゃぶしゃぶを注文しました。それが昨日の夕方、届いたのです。

 今日の晩はしゃぶしゃぶで決まり。楽しみです。

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携帯電話を買い替えました

 結婚してから2年以上、別々の会社の携帯電話を使い続けていましたが、1人だと割引が利かないことが多いので、どうしても割高となってしまいます。

 そこで昨日、イオンに行って、携帯電話を買い替えました。ドコモからauに変わりましたが、ナンバーポータビリティーを使ったので、電話番号は変わりません。また、ナンバーポータビリティーをすると2100円の手数料がかかりますが、幸い、キャンペーン中ということもあり、イオンの商品券で還元されます。ナンバーポータビリティーを使っても、実質的には追加料金はかからないのです(もちろん、契約事務手数料2835円は別途かかります)。

 電話とメールの基本的な操作はできるようになりましたが、まだまだわからないことは多いです。当分は説明書が手元に必要です。

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携帯1億時代

 電気通信事業者協会の発表によれば、1月末現在の携帯電話(PHSを含む)の契約数は、前年1月からさらに5.4%増え、ついに1億件を超えたようです。このうちPHSは500万件弱で、あとは全て携帯です。この数字は、固定電話の6000万件弱を大きく上回っています。世界的に見ると、携帯契約数は第5位の数字です(1位は、中国。あとは、アメリカ、ロシア、インドの順です)。

 契約数と携帯端末の台数はほぼ同じですので、日本の人口が約1.25億人であることを考えると、携帯電話は8割の普及率であると計算できます。少し前までは携帯を持たなかった子供や高齢者にも、携帯は急速に普及しています。大体、10年前までは、ビジネスマンですら、携帯は持っていませんでした。公衆電話で用が足りていました。今では、携帯を持たずに営業をするのは考えられません。子供や高齢者向けには、防犯機能などもついているのでしょう。携帯にはそれなりのメリットがあるとはいえ、恐ろしいほどの増え方ですね。
(参考:中日新聞2月8日朝刊 12版)

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携帯電話にも固定電話赤字分を上乗せ?

 離島などの過疎地帯では、固定電話の維持費がかかるため、大幅な赤字です。全国で固定電話サービスを維持させるためにかかるコストは約150億円。その費用は、全ての電話会社に保有している電話番号の数に応じて割り振られます。1つの電話番号ごとで月額7円です。携帯電話やIP電話も例外ではありません。この金額を経営努力で吸収するか、利用者に負担させるかはNTTなどの電話会社が判断します。つまり、携帯電話やIP電話のユーザーにも、来年1月から7円が上乗せされる危険性があるのです。

 過疎地帯ではどうしても赤字になってしまうのはわかりますが、これでは赤字削減に対する努力がなくなってしまいますね。赤字になれば、携帯電話ユーザーに負担させることができるのですから。
(参考:exciteニュース http://www.excite.co.jp/News/economy/20060914121324/Kyodo_20060914a214010s20060914121324.html)

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ドコモ、mova来年廃止

 NTTドコモは、movaの販売を来年までに終了させ、FOMAに一本化します。movaのサービスは当分の間継続しますが、すでにFOMAの販売に力を注いでいることもあり、いつまで続くかの保証はありません。なお、今のところ、movaとFOMAの契約者数はほぼ半々ですが、もうすぐFOMAのほうが上回るようです。

 携帯電話なしの生活は考えられませんが、たくさんの機能はいりません。電話がかけられて、多少のメールができれば困ることはありません。充電池を取り替えたばかりなので、当分は今の携帯を使いますが、これが使えなくなったら、他社に切り替えることも含めて考えたいです。
(参考:Yahoo!ニュース http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060526-00000001-yom-bus_all (5月28日現在、NTTドコモのホームページには、このことに関する記事はありません。))

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