ＪＲ東日本、２月の大雪で新たな雪害対策

　今年２月の２回にわたる記録的な豪雪により、大規模な輸送障害が発生しました。乗客は車内に閉じ込められ、夜を過ごさないといけない事態になりました。ＪＲ東日本にとっても列車が運休したり遅れたりすれば、減収になってしまいます。ＪＲ東日本はこれまでも雪害対策は行ってきたのですが、効き目がなかったのです。そこでＪＲ東日本は新幹線及び首都圏在来線について、数十年に一度の雪にも対応できるよう、新たな取り組みを行うことになりました。

　ＪＲ東日本の新幹線は、降雪地帯を通るだけに建設当時から地域ごとの降雪量に応じた設備を備えています。しかし、首都圏での記録的な豪雪を踏まえて、これまであまり対策が行われてこなかった降雪量が少ない地域についても、設備の強化を行います。

　ポイント不転換の防止策としては、（１）急速除雪装置（温水ジェット）の増備　（２）電気温風式融雪装置の増強　（３）融雪マットの整備　があります。急速除雪装置とは、上野駅、高崎駅等の拠点駅に設置されるもので、車両から落ちる雪によるポイント不転換を防止するものです。１７台の分岐器に整備します。また、１２１台の分岐器でポイント不転換を検知した時点で自動的に温水を噴射するように改修します。電気温風式融雪装置とは、東京駅、大宮駅、高崎駅等の拠点駅の分岐器４０台で増強されるもので、積雪を防止する役割があります。融雪マットとは、東京駅、大宮駅、高崎駅等の拠点駅の分岐器８８台に整備されるもので、車両が持ち込む雪を融かします。

　除雪体制の強化策としては、（１）除雪機械の増備　（２）沿線監視カメラ等の整備　があります。除雪機械とは、モーターカーロータリーのことで、高崎駅、軽井沢駅、鷲宮保守基地、那須塩原駅、郡山駅、福島駅、新幹線総合車両センターに増備されます。沿線監視カメラとは、速やかな降積雪状況等を把握するためのもので、新幹線の主要駅構内、車両基地、保守基地等１２２か所に整備されます。

　首都圏在来線については、できる限り運転を継続することができるようにするため、設備の強化を行います。東北地方など雪国並みの対策をとります。ポイント不転換防止策、倒竹倒木による支障防止対策、除雪体制の強化などを行います。ポイント不転換防止策としては、電気融雪装置の増備、増強を行います。首都圏に約３９００台の分岐器があり、これまで約１５００台に電気融雪装置を整備していますが、２０１７年末までに新たに７００台の分岐器に対して電気融雪装置を整備します。また、運行上特に重要な１１１台については増強を行います。倒竹倒木による支障防止対策としては、計画的に伐採することに加えて、中央線高尾－甲府間、総武線・成田線千葉－成田空港間にストッパーワイヤーを３５か所整備します。除雪体制の強化策としては、高崎駅、四方津駅、酒折駅、小淵沢駅、宇都宮駅にモーターカーロータリーを増備するとともに、速やかな降積雪状況等を把握するため中央線高尾－小淵沢間の無人駅と交通量の多い踏切等を中心に３８か所にカメラを設置します。そのほか、首都圏で傾斜屋根となっている橋上駅舎約３０か所に落雪防止の雪止めを整備し、新たに防寒シート等の雪害用備蓄品を約２００駅に配備します。なお、すでに東京３０キロ圏内の約２００駅には震災対策としての備蓄品の配備を行っています。

　これらの雪害対策にかかる費用は約１８０億円（２０１３年度には雪害対策として約４０億円の設備投資を行っています）、工期は２０１４年度から２０１７年度までです。

（追記）
　今年２月の大雪で５日間も運転できなかった富士急行も、新たな雪害対策をとります。約４０００万円かけて大型の除雪車を導入するとともに、ホームに屋根のない駅を中心に新たに１０の駅に、手押しの除雪機を配備します。今年中に除雪車や除雪機を配備します。
（参考：ＪＲ東日本ホームページ　http://www.jreast.co.jp/press/2014/20140504.pdf、ＹＯＭＩＵＲＩ　ＯＮＬＩＮＥ　http://www.yomiuri.co.jp/national/20140508-OYT1T50173.html、ＮＨＫホームページ　http://www3.nhk.or.jp/lnews/kofu/1044591211.html）